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前回の面接で重要な「4つの壁」とは？に続いて、面接対策についてご紹介していきたいと思います。
面接の形式や面接官が変わっても、基本は変わりません。あなたらしく堂々とした態度で面接に臨むようにしてください。
面接を受けるのは自分一人という形式の個人面接。
他の学生のことを気にしなくてもいいという点があり、自分のペースで話すことができるので自分をアピールするには最適と言えます。
その一方で面接官に自分のことを細部まで見られることになります。
個人面接でのコツは、自分の価値観や自己PR、志望動機をなどをよく考え、わかりやすく伝えられるようにまとめておくこと。
なぜそう思うのか？など、深掘りした質問にもこたえられるようにしましょう。
面接には、個人面接・集団面接・グループディスカッションの三つの形式があります。
面接試験の形式や回数は企業によって異なります。形式やポイントを押さえておくことで、面接対策につながります。
一般的な面接の過程は第一次面接・第二次面接・第三次面接・最終面接となります。試験の形式や面接官もその都度変わり、選考のポイントも変わってきます。
自己PRや学生時代に力を入れてきたことなど人物が問われる傾向があります。
マナーや振る舞いなど第一印象も重要視されます。挨拶や言葉使いもきちんと丁寧にしましょう。
自己PRや志望動機についてより踏み込んだ質問をされます。業界・企業研究を十分にして自己PRがされているかどうか本質が見られます。ポイントは、自分の言葉で明確にアピールすることです。
志望する姿勢が問われます。人柄や適性を見られることが多いです。また、会社の方針や方向性に合った人であるかが見られます。ここでは、その企業に対する熱意や動機を伝えることが必要です。
今回はNijiリクルーティングを利用したLGBT当事者による就活体験記です。
大学3年生の8月頃。
私は就職するか、留学するか、卒業後の進路に悩んでいました。
留学も視野に入れた勉強を行っていましたが、いろいろ考えた末、やはり就職しようと考えました。
本格的に就活を始めたのは大学3年生の1月末頃だったと思います。
周りの友人はすでに就活を始めていた人もいて、焦りもありました。
また、私はLGBT当事者であることもあり、自分のセクシュアリティが就活でどの程度影響するのかということが不安でした。
私の場合は、自分でオープンにしなければセクシュアリティはわかりません。
選考でセクシュアリティをオープンにするつもりはありませんでした。
しかし、入社後はどうなるのだろう？とも考えていました。
そんなときにNijiリクルーティングを知り、就活の相談をしてみました。
相談してよかったことは、自分のセクシュアリティをオープンにして相談できたことです。
前述のとおり、私は就活でも入社後もカミングアウトするつもりはありませんでした。
しかし、セクシュアリティは私の大切なアイデンティティのひとつです。
働く上でも自分らしさは大切にしたかったので、Nijiリクルーティングさんだけにはセクシュアリティをオープンにして相談していました。
結果的に私は就活ではカミングアウトしませんでしたが、ありのままの自分で相談できたことで、不安が解消されたと思います。
その他にもLGBT当事者の友人と就活の情報交換ができたこともよかったです。
就活をしていると、当然、不合格になり落ち込むこともありましたが、いろんな人と交流することで楽しく取り組めたと思います。
前回の記事に続き、人材業界について紹介していきます。
紙面やウェブサイトなど媒体は様々ですが、企業の求人の広告を掲載するのがこの求人広告になります。
新卒だけに限ったとしても、多くのナビサイトが存在していますが、メディア以外にも織り込みチラシなどがあります。
求職者が人材会社に登録する必要はある場合とない場合があります。
人材側としては、一度に多くの企業の求人情報をチェックすることができ、情報の見つけやすさとしては優れていますが、一方で人材派遣や人材紹介のような人材に対してのフォローという部分はほとんどありません。
求職者にとっては広告の情報がすべてになるために、自身で希望の企業を探していける場合は大変便利です。
求人広告の企業は、広告掲載の期間や枠の大きさ、機能などで、求人を出している企業から掲載費を得ます。上記２つの形態と違い、企業が人材を得るかどうかに関わらず、一定の売上を出すことができるのが特徴です。
上記の３つとはだいぶ異なっているのが最後の人材コンサルティングです。求職者の就職支援を行うのが他の３つなのに対し、人材コンサルティングは現在働いている人の支援を行います。
一言で言えば、企業の人材が、より働きやすいような環境を考えていくのが人材コンサルティングの役割です。
雇用形態や給与、福利厚生などの制度面を、企業の人事と相談しつつ改善していくのが仕事です。
どんな企業にも人事は存在しているため、取引相手は全ての企業があり得るのがこの人材コンサルティングです。
大きく人材業界と言っても、そのサービスは多岐にわたります。たとえば人材紹介に関しても、中途の人材紹介、○○業界の人材紹介など、特化型もあれば総合型もあります。
大きく見て、よりより労働環境を提供するのが人材業界の役目。仕事という面において、人のために立ちたいという思いが強い人であれば向いているかもしれません。
人材業界ときいてどのようなイメージを持つでしょうか？一口に人材業界と言っても、様々な仕事があります。人材業界は大きく４つに分類されます。今回はそれら４つについて簡単に紹介します。
もっとも馴染みの深いのは、この人材派遣かもしれません。派遣という語からも分かるように、企業に対して自社で抱えている人材を派遣する形態です。
派遣される人材は、派遣社員とも言いますが、人材派遣会社に所属しています。働く先は別の会社で、人材派遣会社では一切の業務は行いませんが、雇用先としては派遣元になっているのが特徴です。
派遣先の企業は、人材派遣会社から人材を派遣してもらうと、その派遣社員の給料のうち、一定の割合を派遣元である人材派遣会社へ払うことになります。
派遣の期間は一年間などに定められている場合が多く、その期間派遣先の企業は派遣元に対して料金を払い続けることになります。
次に紹介する人材紹介と非常に似ていますが、あくまで人材は派遣されている状態であり、派遣先の正社員にはなっていないのが特徴です。
紹介元会社は人材を抱え、企業に人材を紹介するという意味では、人材派遣会社と共通していますが、異なっているのは人材の雇用形態です。
紹介はあくまで紹介であり、人材は紹介先の企業に入社となれば、紹介先での社員になります。
人材紹介が成功した場合、紹介先の企業は、紹介のお礼として人材紹介会社に一定の額を払います。
人材が自力で仕事を探すより、面接や入社前後に紹介会社がフォローをしてくれるので、内定に結びつきやすいのが特徴です。
紹介会社としては、一度派遣が成立すればコンスタントに売上が得られる派遣と違い、マッチングが成立し続けることが必要になります。
残りの２つ、求人広告と人材コンサルティングについては、後半の記事で紹介します。
前回はアパレルのショップスタッフについて業務内容やキャリアアップを紹介しました。
今回はそのショップに商品が届く前の段階を担っているメーカーについて紹介します。
その名の通りものをつくる会社で、アパレルに限って言えば洋服やアクセサリーをつくっているところです。広義には、前に紹介した販売まで含むこともあるようです。
メーカーは大きく分けて、流行などの市場の動向を調査し、どのような商品をどのように展開していくかを考える企画、管理部門と、実際に商品をつくっていく生産部門に分かれます。
ブランドの色などはあるにせよ、好きな商品を好きなだけ作るようではビジネスとして成立させることはなかなか難しいです。
現在や過去の流行からこの先の動向を予測し、商品を企画していかなければいけません。また予測するだけではなく、実際の店舗での反響等を踏まえて、商品を管理していくことも必要です。
企画から生産、そして販売までの一連の流れを把握し、的確な判断をするのがMDと呼ばれるマーチャンダイザー職です。全ての段階を把握していなければいけない職であるので、憧れる人の多い職です。
生産された商品を店舗に振り分けていく役割です。同じブランドでもその店舗ごとに地域の色が出ます。在庫を多く抱えないためにも大切な職種の１つです。
実際の商品を企画する役割です。デザイナーは商品のデザインを描き、パタンナーが厚紙等を使いその服を立体的にします。これらは専門性が高い職種なため、服飾系の専門学校を応募条件で必須にしている場合が多いです。
ブランドの特色を常に考えなながら商品の元を生み出す、大切な職種です。
その名の通り商品を生産する、メーカーの中核をなす存在です。
以前は人件費の関係で中国に工場を置く日系企業が多かったですが、現在は中国中心部での人件費も高騰してきているため、中国の中でも農村部や、東南アジアに自社工場を構える企業が増えてきています。
また工場ですが、自社で持っている場合もあれば、前述の企画、管理を自社で行い、生産は他社に委託する場合もあります。
商品を作るにあたっての記事など、材料になるものを買い付ける仕事です。
デザインが同じでも生地や縫製の糸、ボタンなどによって印象は大きく変わります。生産コストとのバランスを見ながら適切な判断をする職種です。
他社の商品を参考にしつつ、海外に買い付けに行くこともあります。
いわゆる広報です。新作の洋服は多くの場合、展示会などで店舗に並ぶより前の段階で公開されます。自社ブランドを知ってもらうのに雑誌などで宣伝する機会はとても大切です。
商品の魅力を最大限に企業や消費者に伝える、やりがいのある職種です。
一見華やかに見えるアパレル業界も、実際の業務は地味な仕事も多いです。
また、商品企画から消費者の元へ商品が届くまでの段階がしっかりとあるため、どの職種もかかすことのできない大切な存在です。
企画段階から実際に商品が店舗に並ぶまでには、すごくすごく時間がかかります。
洋服が好き、という気持ちだけではなく、社会の動きを正確に見ることが必要な業界です。
業界毎の職種を紹介するシリーズ、第1弾はアパレルです。
アパレルというと流行のファッションに身を包んだきらきらしたイメージがあり、服が好きな方が多く志望します。
また、男女に捉われないイメージがあるからか、LGBTの人が多く働いているという噂もあります。
今回は大きくアパレルの中でも、ショップについて紹介します。
普段我々が洋服を買うショップのことで、一番想像しやすい部分でしょう。これまでの生活の中でショップスタッフと接した経験がない方はほとんどいないだろうと思います。アルバイトで経験したことのある方もいるかもしれませんね。
ショップスタッフは職種でいうと販売職になります。
ショップを展開しているアパレルに関する企業であれば、志望が他の職種でも最初は現場を知るという意味で販売職として働く場合が多くあります。一生販売職でやっていく人もいれば、数年ショップで働いた後に本社などに移動する場合もあります。
お客様へ商品を販売することはもちろんとして、他にも様々なことをしています。試着のサポートや商品を綺麗に陳列する、送られてきた商品の検品なども行います。
また、その時々によってどの商品を推すかは変わりますが、それは基本的に本社から通達されるもの。店舗の販売員は、季節や売上、その店舗のお客様の客層を考慮しながら、店舗のレイアウトをするのも大切な仕事です。
→page2
LGBTフレンドリーなアパレルショップとは？
就活に自己PRは必須です。就活では企業に自分をどう売り込んでいくかがカギになってきます。
はじめに自分の長所をまとめてみましょう。
自己分析で本当の自分の長所を見つめなおしてください。
そして、次に企業がどんな人材を必要としているのかを理解しましょう。
それを意識しないとあまり人事担当に響かず自己PRがうまくいかないことがあります。また、インパクトを与えるという意味では、自分にキャッチフレーズを付けてみるのも良い方法だと思います。
具体的なエピソードを持ち出してみましょう。
今まで、学生時代に何をしてきたかなど実績を重視する傾向が強くなっています。
また、話の核を一つに絞ることが大事です。
自分をよく見せようとしすぎたり、オーバーに話したりすると良い評価につながりません。
核を一つに絞った方が確実に相手に分かりやすく伝えられると思います。
そして、自分のエピソードを話すので自分自身の言葉で表現していきましょう。
相手はたくさんの学生を見てきた人事のプロもいます。
嘘の言葉を並べてもすぐ見破られてしまいます。マニュアル通りの自己PRではなく自分なりのオリジナリティを出していきましょう。
→page2 どうやって自分を売り込む！？
大手化粧品会社の資生堂が、今月1日付で社内規定を改め、同性パートナーを配偶者として福利厚生の対象とすることを9日に発表しました。
同性カップルを結婚に相当する関係と認め、福利厚生の対象とするよう規定を改めたのは、化粧品大手では資生堂が初です。
行政が発行する同性婚認定書もしくは、公共料金の領収書を含め住居を共にしていることが分かる住民票を提出することを認定要件としています。
認定されれば介護・育児休暇の取得や、慶弔見舞金、転勤した際の別居手当を受け取れます。
また、介護・育児休暇は契約社員も取得できるようになりました。
資生堂は、多様性を尊重し、LGBTを含めたダイバーシティを推進することによって、「有能な人材の確保につなげたい」としています。
資生堂といえば、TOKYO RAINBOW PRIDEに出展し、LGBT当事者のモデルに自分らしさを表現するメイクを施したメイクショーを行うなど、LGBTフレンドリーな活動を以前から行っていました。
2015年には「だれでもカワイクしちゃいます。」をコンセプトにした動画が話題になり、記憶にある方も多いのではないでしょうか。
2016年は、多様性を尊重するダイバーシティの推進をすすめる企業が増えた一年でした。
ダイバーシティといえば、これまでは女性、外国人、障害者に関する取り組みが多かったのですが、徐々にLGBTに関しても取り組みを開始する企業も増えていきました。
今回は、2016年にLGBTに配慮した取り組みを開始した企業をピックアップして紹介します。
東京海上日動火災保険株式会社は、火災保険や自動車保険では初のLGBT対応を開始しました。
これまで生命保険の受取人に同性パートナーにできるようにした保険会社はありましたが、火災保険や自動車保険は初ということで注目されました。
詳しくはこちら
https://nijipi.lgbt/news/532
ソフトバンクは、社内規定を改訂し、同性パートナーも配偶者として認め、福利厚生を利用できるようにしました。
これにより、同性パートナーを持つ社員が結婚休暇や慶弔見舞金、転勤のときの別居手当などを受け取れるようになりました。
詳しくはこちら
https://nijipi.lgbt/news/1305
東京スター銀行は、邦銀で初めて、預金商品における「家族取り引き」の範囲を拡大し、これまでの取引可能な家族に加えて、同性パートナーも対象にする取り扱いを開始しました。
詳しくはこちら
https://nijipi.lgbt/news/1767
2016年は、LGBTに関するダイバーシティ・マネジメントの促進と定着を支援する団体であるwork with Prideが、日本初のLGBTに関する企業等の取り組みの評価指標である「PRIDE指標」を開始した年でもありました。
今年は82社が応募し、53社がゴールド、20社がシルバー、6社がブロンズを受賞しました。
「LGBT×就活情報」LGBTフレンドリー企業が受賞した「PRIDE指標」って何？
https://nijipi.lgbt/job/1705
以上のような取り組みが、2017年もさらに広がっていくと予想されます。