カテゴリー: キャリア

面接には、個人面接・集団面接・グループディスカッションの三つの形式があります。
面接試験の形式や回数は企業によって異なります。形式やポイントを押さえておくことで、面接対策につながります。

一般的な面接の過程は第一次面接・第二次面接・第三次面接・最終面接となります。試験の形式や面接官もその都度変わり、選考のポイントも変わってきます。

第一次面接

自己PRや学生時代に力を入れてきたことなど人物が問われる傾向があります。
マナーや振る舞いなど第一印象も重要視されます。挨拶や言葉使いもきちんと丁寧にしましょう。

第二次面接

自己PRや志望動機についてより踏み込んだ質問をされます。業界・企業研究を十分にして自己PRがされているかどうか本質が見られます。ポイントは、自分の言葉で明確にアピールすることです。

第三次面接

志望する姿勢が問われます。人柄や適性を見られることが多いです。また、会社の方針や方向性に合った人であるかが見られます。ここでは、その企業に対する熱意や動機を伝えることが必要です。

NEXT　面接で重要な「4つの壁」とは？

前回の記事に続き、人材業界について紹介していきます。

求人広告

紙面やウェブサイトなど媒体は様々ですが、企業の求人の広告を掲載するのがこの求人広告になります。
新卒だけに限ったとしても、多くのナビサイトが存在していますが、メディア以外にも織り込みチラシなどがあります。
求職者が人材会社に登録する必要はある場合とない場合があります。

人材側としては、一度に多くの企業の求人情報をチェックすることができ、情報の見つけやすさとしては優れていますが、一方で人材派遣や人材紹介のような人材に対してのフォローという部分はほとんどありません。

求職者にとっては広告の情報がすべてになるために、自身で希望の企業を探していける場合は大変便利です。
求人広告の企業は、広告掲載の期間や枠の大きさ、機能などで、求人を出している企業から掲載費を得ます。上記２つの形態と違い、企業が人材を得るかどうかに関わらず、一定の売上を出すことができるのが特徴です。

人材コンサルティング

上記の３つとはだいぶ異なっているのが最後の人材コンサルティングです。求職者の就職支援を行うのが他の３つなのに対し、人材コンサルティングは現在働いている人の支援を行います。

一言で言えば、企業の人材が、より働きやすいような環境を考えていくのが人材コンサルティングの役割です。
雇用形態や給与、福利厚生などの制度面を、企業の人事と相談しつつ改善していくのが仕事です。
どんな企業にも人事は存在しているため、取引相手は全ての企業があり得るのがこの人材コンサルティングです。

最後に

大きく人材業界と言っても、そのサービスは多岐にわたります。たとえば人材紹介に関しても、中途の人材紹介、○○業界の人材紹介など、特化型もあれば総合型もあります。

大きく見て、よりより労働環境を提供するのが人材業界の役目。仕事という面において、人のために立ちたいという思いが強い人であれば向いているかもしれません。

人材業界ときいてどのようなイメージを持つでしょうか？一口に人材業界と言っても、様々な仕事があります。人材業界は大きく４つに分類されます。今回はそれら４つについて簡単に紹介します。

人材派遣

もっとも馴染みの深いのは、この人材派遣かもしれません。派遣という語からも分かるように、企業に対して自社で抱えている人材を派遣する形態です。

派遣される人材は、派遣社員とも言いますが、人材派遣会社に所属しています。働く先は別の会社で、人材派遣会社では一切の業務は行いませんが、雇用先としては派遣元になっているのが特徴です。

派遣先の企業は、人材派遣会社から人材を派遣してもらうと、その派遣社員の給料のうち、一定の割合を派遣元である人材派遣会社へ払うことになります。

派遣の期間は一年間などに定められている場合が多く、その期間派遣先の企業は派遣元に対して料金を払い続けることになります。
次に紹介する人材紹介と非常に似ていますが、あくまで人材は派遣されている状態であり、派遣先の正社員にはなっていないのが特徴です。

人材紹介

紹介元会社は人材を抱え、企業に人材を紹介するという意味では、人材派遣会社と共通していますが、異なっているのは人材の雇用形態です。

紹介はあくまで紹介であり、人材は紹介先の企業に入社となれば、紹介先での社員になります。
人材紹介が成功した場合、紹介先の企業は、紹介のお礼として人材紹介会社に一定の額を払います。
人材が自力で仕事を探すより、面接や入社前後に紹介会社がフォローをしてくれるので、内定に結びつきやすいのが特徴です。

紹介会社としては、一度派遣が成立すればコンスタントに売上が得られる派遣と違い、マッチングが成立し続けることが必要になります。

残りの２つ、求人広告と人材コンサルティングについては、後半の記事で紹介します。

前回はアパレルのショップスタッフについて業務内容やキャリアアップを紹介しました。
今回はそのショップに商品が届く前の段階を担っているメーカーについて紹介します。

アパレルメーカーとは

その名の通りものをつくる会社で、アパレルに限って言えば洋服やアクセサリーをつくっているところです。広義には、前に紹介した販売まで含むこともあるようです。

メーカーは大きく分けて、流行などの市場の動向を調査し、どのような商品をどのように展開していくかを考える企画、管理部門と、実際に商品をつくっていく生産部門に分かれます。

企画、管理部門

ブランドの色などはあるにせよ、好きな商品を好きなだけ作るようではビジネスとして成立させることはなかなか難しいです。
現在や過去の流行からこの先の動向を予測し、商品を企画していかなければいけません。また予測するだけではなく、実際の店舗での反響等を踏まえて、商品を管理していくことも必要です。

マーチャンダイザー（MD）

企画から生産、そして販売までの一連の流れを把握し、的確な判断をするのがMDと呼ばれるマーチャンダイザー職です。全ての段階を把握していなければいけない職であるので、憧れる人の多い職です。

ディストリビューター

生産された商品を店舗に振り分けていく役割です。同じブランドでもその店舗ごとに地域の色が出ます。在庫を多く抱えないためにも大切な職種の１つです。

デザイナー、パタンナー（企画職）

実際の商品を企画する役割です。デザイナーは商品のデザインを描き、パタンナーが厚紙等を使いその服を立体的にします。これらは専門性が高い職種なため、服飾系の専門学校を応募条件で必須にしている場合が多いです。
ブランドの特色を常に考えなながら商品の元を生み出す、大切な職種です。

生産部門

その名の通り商品を生産する、メーカーの中核をなす存在です。
以前は人件費の関係で中国に工場を置く日系企業が多かったですが、現在は中国中心部での人件費も高騰してきているため、中国の中でも農村部や、東南アジアに自社工場を構える企業が増えてきています。

また工場ですが、自社で持っている場合もあれば、前述の企画、管理を自社で行い、生産は他社に委託する場合もあります。

バイヤー

商品を作るにあたっての記事など、材料になるものを買い付ける仕事です。

デザインが同じでも生地や縫製の糸、ボタンなどによって印象は大きく変わります。生産コストとのバランスを見ながら適切な判断をする職種です。
他社の商品を参考にしつつ、海外に買い付けに行くこともあります。

プレス

いわゆる広報です。新作の洋服は多くの場合、展示会などで店舗に並ぶより前の段階で公開されます。自社ブランドを知ってもらうのに雑誌などで宣伝する機会はとても大切です。
商品の魅力を最大限に企業や消費者に伝える、やりがいのある職種です。

最後に

一見華やかに見えるアパレル業界も、実際の業務は地味な仕事も多いです。
また、商品企画から消費者の元へ商品が届くまでの段階がしっかりとあるため、どの職種もかかすことのできない大切な存在です。

企画段階から実際に商品が店舗に並ぶまでには、すごくすごく時間がかかります。
洋服が好き、という気持ちだけではなく、社会の動きを正確に見ることが必要な業界です。

業界毎の職種を紹介するシリーズ、第1弾はアパレルです。
アパレルというと流行のファッションに身を包んだきらきらしたイメージがあり、服が好きな方が多く志望します。
また、男女に捉われないイメージがあるからか、LGBTの人が多く働いているという噂もあります。
今回は大きくアパレルの中でも、ショップについて紹介します。

ショップ（小売）の職種

普段我々が洋服を買うショップのことで、一番想像しやすい部分でしょう。これまでの生活の中でショップスタッフと接した経験がない方はほとんどいないだろうと思います。アルバイトで経験したことのある方もいるかもしれませんね。

ショップスタッフは職種でいうと販売職になります。
ショップを展開しているアパレルに関する企業であれば、志望が他の職種でも最初は現場を知るという意味で販売職として働く場合が多くあります。一生販売職でやっていく人もいれば、数年ショップで働いた後に本社などに移動する場合もあります。

業務内容について

お客様へ商品を販売することはもちろんとして、他にも様々なことをしています。試着のサポートや商品を綺麗に陳列する、送られてきた商品の検品なども行います。

また、その時々によってどの商品を推すかは変わりますが、それは基本的に本社から通達されるもの。店舗の販売員は、季節や売上、その店舗のお客様の客層を考慮しながら、店舗のレイアウトをするのも大切な仕事です。

→page2
LGBTフレンドリーなアパレルショップとは？

LGBT当事者もしくはアライによるレポート。今回は「採用面接におけるLGBT」に関する意識調査についてです。

世の中のLGBTに関する独自の調査・研究、情報発信を行うLGBTマーケティングラボは運営する株式会社CIN GROUP協力のもと、現役企業人事180名を対象に「採用面接におけるLGBT」に関する意識調査を実施しました。

採用面接時にカミングアウトを受けた経験があるか、なぜカミングアウトしてほしいのかなど、さまざまな質問を通して調査が行われました。

結果まとめ

・採用面接でカミングアウトされたことがある人は約2割。

・平均カミングアウト人数は1.35人。

・「採用面接の場でカミングアウトしてほしい」と回答した人は全体の約6割。

・カミングアウトしてほしい理由としては、「自分らしく働いてもらいたいから」や「最初にオープンにしてもらった方が採用後に対応しやすい」という採用後のことを考えた意見が多数。

・反対に、カミングアウトして欲しくない理由は「どう対応していいかわからないから」というLGBTに関する理解が足りないゆえの回答が第１位に上がりました。

参照　http://news.biglobe.ne.jp/economy/1018/prt_161018_7333931832.html

まとめ

現役採用担当者の半数以上が、面接をするタイミングでカミングアウトを望んでいるんですね。それは、当事者からしたらとても勇気のあることで、なかなか難しいと思います。
しかし、LGBT当事者にも自分らしくオープンにしてほしいと望んでいる企業もたくさんあると思います。

その一方で、カミングアウトをしてほしくない理由として、「どう対応して良いのかわからない」が挙げられているのを見ると、まだ理解が無い企業が多いことが分かります。

当事者が就職する際に、見極めるべき点としてその企業がLGBTフレンドリーであるかどうかだと思います。しかし、実際にはホームページ上で記載されているだけで何もアクションを起こしていない企業もあります。
そのため、セミナーや研修・講習会に積極的に参加しているか、LGBT当事者が実際にいるかなどを事前に確認しておくと良いかもしれません。

当事者が実際にいれば、その人に対してどんな対応を行っているかが分かったりセクシュアルマイノリティの人にも寛容である可能性が高いと思います。

これから、就職活動をしていく方は、当事者やそうでないに関わらずその会社がどのような社風でどんな人も働きやすい環境にあるかを十分に知っておく必要があります。
また、それはネット上の情報だけを鵜呑みにするのではなく、説明会やその会社で働いている社員に話を聞くなどより現実的な情報を得た方が自分のためになると思います。