現状の日本社会においては、LGBTの当事者が働きにくい職場環境がたくさんあるというのは残念ながら事実です。
ただ一方で、LGBTも含めたダイバーシティを推進して、すべての人が働きやすい職場環境を実現している、あるいはそれに向けて取り組んでいる企業もたくさんあります。
LGBTフレンドリー企業の定義は明確にないので、人や企業によって捉え方は違います。基本的にはLGBT当事者の方でも特に差別をすることなく働きやすい環境をつくろうとしている企業と考えられます。
まずはLGBT当事者にとって働きやすい環境をつくろうとすること。次にそのための制度を整備すること。さらに実際の職場までその意識を浸透させることといくつかのステップがあります。
LGBTフレンドリー企業って具体的にはどこなのか？というのはなかなか分かりにくいですが、参考として東洋経済社が毎年発行している、「CSR企業総覧」という書籍には「LGBTに対する基本方針（権利の尊重や差別の禁止など）「あり」」の企業」が掲載されています。
この「LGBTに関する何らかの取り組みを行っている企業」の社数は２０１４年版では１１６社、２０１５年版では１４６社、２０１６年版では１７３社と増えてきています。
これはLGBTフレンドリー企業のうち大手企業のリストになります。これらの企業の中でもダイバーシティへの取り組み度合いは異なるので、実際にどのような取り組みがされているかや、職場環境の実態は直接聞いてみないとわからないこともあります。
また大手企業以外の中小ベンチャー企業でもフレンドリー企業はたくさんあります。一般的に大手企業は制度が整っていることが多いですが、働きやすい職場環境というのは制度だけでなく、社風にも大きく影響を受けるので、従業員数の少ない中小ベンチャー企業のほうが、働きやすい職場環境を実現できているケースもたくさんあります。